投資信託って、どういう金融商品?

資産運用を始めようと考えた時に、一番最初に検討する金融商品は、投資信託ってことが多いかと思います。

証券会社などに口座を開かなくても、比較的身近な銀行などでも購入できるという利便性が投資信託にはあるからだと思います。


投資信託ってそもそもどういう目的でつくられた金融商品なの?

投資信託を購入することで、株式や債券、不動産(REIT)などへ投資することが可能になります。本当であれば、株式や債券、不動産(REIT)などへ直接投資できれば、わざわざ投資信託を使う必要もないということになるのですが・・・。

投資信託を購入するときに、「ファンドマネージャーと呼ばれる運用のプロが代わりに運用してくれる金融商品です。」という説明を受けることがあるかと思います、ですが投資信託の本質は「分散投資」というところにあります。

たとえば、株式投資をしようとした場合

A株 10万円、B株 20万円、C株 15万円 となっていた場合。

A、B、Cへ分散投資をしようとすると、合計で45万円の資金が必要になります。

ところが、投資信託にすることで、このA、B、Cを1セットにして販売することが可能になります。さらに、1セットになったものを小口化して販売することができるため、一口1万円からといった販売が可能になります。

つまり、A、B、Cへの分散投資に必要な資金を45万円から1万円に減らすことができるというわけです。


分散投資をするのはなぜ?

「卵は一つの籠に盛るな」という言葉がありますが、分散投資には、「リスク」いわるゆる不確実性を分散することで、想定外の損失を軽減するという目的があります。

たとえば、A株が業績の悪化や事業の失敗などで大きく下落してしまった時、A株だけに投資をしていたら、A株の損失をそのまま抱えることになってしまいます。

ですが、A、B、Cに分散して投資をすることによって、A株が大きく下落しても、B株がそこそこ、C株が思っていた以上に上昇、ということになれば、A株の損失は、BとCによって補うこともできるようになります。

資産運用をする上では、必ず「リスク」(不確実性)と付き合っていくことになります。逆に言えば、この「リスク」(不確実性)をうまくコントロールできるようになることが、運用成績を向上させる非常に重要なポイントともいえます。

その「リスク」(不確実性)のコントロール方法の一つとして分散投資という方法があるわけです。


投資信託に係るコストは?

投資信託は、分散投資というリスクコントロール方法を提供してくれているわけですが、当然ただでというわけにはいきません。

大きく分けると、購入時にかかる費用と運用時にかかる費用があります。

購入時にかかる費用を「販売手数料」といい、運用時にかかる費用を「信託報酬手数料」と言います。さらに、換金時に「信託財産留保額」がかかる場合もあります。

購入時にかかる「販売手数料」は購入時に1度だけですが、運用時にかかる「信託報酬手数料」は保有しているかぎりずっとかかってくる費用になります。

これらの費用は、投資信託ごと違っています。また、同じ投資信託でも、購入した金融機関ごとに手数料が違うことがあります。

一般的には、インターネットを使っての売買の方が、金融機関窓口や営業員から直接購入する場合よりも費用負担が少なくてすむ傾向にあります。

購入時と保有時の2つの費用の考え方ですが、短期で売買を考えている場合には、信託報酬手数料が少々高くても、販売手数料が低いものの方がいい。長期投資を考えている場合には、少々購入時に手数料負担があっても、信託報酬手数料が低いものの方がいい。と考えられます。

例えば、期待利回り年2%の投資信託を購入するときに販売手数料が2%あったとしたら、1年ちょっと※は購入時の手数料を取り戻すための期間ということになってしまいます。

(※100万円から2万円(2%)を引くと98万円になりますが、98万円を100万円に戻すには、2%では足りず、2.04%の利回りが必要になるため、1年間(2%)では足りないことになります。)

また、期待利回り年2%の投資先で運用する投資信託の信託報酬手数料が1%だったとすると、2%-1%=1%となり、本来2%の利回りで運用できるはずの投資先の利回りが投資信託として購入することで、期待利回りは1%に低下してしまうことになります。この利回りの低下は長期になればなるほどボディーブローのように効いてきます。

購入時の販売手数料は、高ければ高いほど購入してから元本を取り戻すまでに時間がかかる。信託報酬手数料は、手数料分、直接的に運用利回りを下げてしまうと考えるとわかりやすいかと思います。



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